追突事故に遭い、車の修理費や損害賠償のやり取りを進める中、提示された金額や説明に納得できず、多くの疑問が浮かび上がりました。
この記事では、事故の概要から物損・人身に関する交渉の経緯、そして保険会社とのやり取りの実態を時系列でまとめています。
交通事故後の対応に不安を抱えている方へ、私の実体験が少しでもお役に立てれば幸いです。
事故の概要
事故状況
通勤中、左車線を走行していたところ、右車線を走っていた車が突然車線変更をしてきました。
衝突回避のため急停車した瞬間、後方から来た加害車両に追突されてしまいました。
事故後の対応
近くのファミレスに車を止め、加害者側が警察を呼び、聞き取り調査を実施し、連絡先を交換しました。
事故直後は痛みがなかったため、物損事故として処理され、その後、保険会社から示談交渉の連絡がありました。
過失割合について
加害者側もドライブレコーダーを設置していたため、過失割合は保険会社から「100対0」と提示されました。
私も搭載していたものの、最終的には提出しませんでした。
【ポイント】
事故後は、ドライブレコーダーの映像や現場の写真などの証拠を必ず保存しましょう。
後日、過失割合の争いが生じた場合、大きな証拠となります。
人身について
怪我の状況
事故直後はアドレナリンの影響で痛みを感じませんでしたが、数時間後に首に痛みが現れ、不安になったため救急外来を受診しました。
後日、整形外科でMRI検査を実施した結果、他覚的所見はなく、頸椎捻挫との診断が下されました。
【ポイント】
怪我が軽微に見えても、症状が遅れて現れる可能性があります。
不安を感じたらすぐに医療機関で検査を受けることが重要です。
事故から時間が経つと因果関係の証明が難しくなります。
通院経過と治療費
治療期間は10日、通院は3日でした。
治療費は保険会社が病院へ直接支払ったため、私の負担はありませんでした。
通院慰謝料
自賠責基準（1日あたり4,300円）をもとに計算。
通院日数3日 × 4,300円 × 2倍で計算され、25,800円が提示されました。
休業損害
受診のため有給を1日使用。
直近3ヶ月分の総支給（約90万円）を90日で割った、1日あたり約1万円として提示されました。
交通費
通院時の交通費は、1キロあたり15円として提示されました。
【ポイント】
保険会社の計算は一方的な基準で決められているため、実際の損害状況と乖離していることがあります。
物損について
修理費用の建て替え問題
普段からお世話になっているディーラーに修理を依頼したところ、修理費用は65万円となりました。
しかし、保険会社からは「物損の示談が解決するまでは費用を支払えない」との説明を受け、ディーラーは支払いを待ってくれませんでした（ディーラーからは事前に説明はありました）。
提示されていた示談内容に納得ができていなかったため、私自身が一時的に修理費を立て替える必要がありました。
レンタカー費用について
問題なく、直接レンタカー会社に支払われました。
チャイルドシート
外見上は破損は見当たらなかったものの、説明書に「事故に遭った場合には使用不可」と記載がありました。
これを保険会社に伝えたところ、時価額で算定すると言われました。
- 購入金額：8万円
- 提示金額：7万円
チャイルドシートは、2年前に購入したもので、提示額は悪くないと感じました。
※この請求に関しては、下記の記事を参考にしました。
増田法律事務所 「【解決実績】チャイルドシート、こどもの着衣が損害として認められた事案」
考えるブログ～一条グランセゾン家づくり2019-2021年 「交通事故で学んだこと」
評価損
ディーラーから「修理後の車両は事故車扱いとなり、評価損は14万円」と言われました。
しかし、保険会社からは「年式が古いため、評価損は賠償対象外」と説明されました。
初回登録から約4年経過していることもあり、一部は妥協するものの納得はできませんでした。
【ポイント】
車以外の損傷（例：チャイルドシートなど）も必ず確認しましょう。
保険会社は請求可能な項目を自主的に教えてくれない場合もあるため、自分自身でチェックし、必要な資料を揃えることが大切です。
保険会社の提示額をみて思ったこと
提示された金額を見たとき、正直「少なっ！」と感じました。
- 人身について：怪我をし、有給を消化したにもかかわらず、慰謝料が極端に低かった。
- 物損について：評価損の扱いに、納得できませんでした。
こうした不満から、保険会社の提示額では到底納得できないと判断し、加入していた弁護士特約を活用して弁護士に相談することに決めました。
【ポイント】
提示額に不満がある場合は、保険会社の一方的な算出基準をそのまま受け入れるのではなく、弁護士などの専門家に相談してください。
自分ひとりで判断せず、第三者の意見を参考にすることで、より正当な賠償を目指すことができます。
【弁護士に依頼した結果について知りたい場合には、こちらの記事をご参照ください】
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